大日本帝国世界征服陰謀論

大日本帝国が中国を手始めに世界征服をたくらんでいたとする陰謀論。

大日本帝国陸軍の関東軍参謀の石原莞爾は、日本は東洋の文明の中心となり、欧米の文明の中心となるアメリカと最終戦争を行うことになるとし、そのための準備の必要性があるとする「世界最終戦論」を有していた。

石原はこのイデオロギーに基づいて柳条湖事件を起こした。
石原は

人類が心から現人神（あらひとがみ）の信仰に悟入したところに、王道文明は初めてその真価を発揮する。
最終戦争即ち王道・覇道の決勝戦は結局、天皇を信仰するものと然らざるものの決勝戦であり、具体的には天皇が世界の天皇とならせられるか、西洋の大統領が世界の指導者となるかを決定するところの、人類歴史の中で空前絶後の大事件である。

とその思想の詳細を明らかにしている。

昭和天皇は大東亜戦争（太平洋戦争）に敗北し、GHQによっていわゆる人間宣言を出させられた。
そのなかで天皇は

「朕ト爾（なんぢ）等国民トノ間ノ紐帯（ちゅうたい）ハ、終始相互ノ信頼ト敬愛トニ依リテ結バレ、単ナル神話ト伝説トニ依リテ生ゼルモノニ非ズ。天皇ヲ以テ現御神（あきつみかみ）トシ、且（かつ）日本国民ヲ以テ他ノ民族ニ優越セル民族ニシテ、延（ひいて）テ世界ヲ支配スベキ運命ヲ有ストノ架空ナル観念ニ基クモノニモ非ズ」

とし、天皇による世界の支配を否定した。

だが、現在でも大韓民国、朝鮮民主主義人民共和国、アメリカ合衆国、中華人民共和国、ロシアなどの一部では信じられている。

アメリカの一部では、日本が現在も企んでいると信じられており、日本企業の海外進出とそれに伴う日米貿易摩擦はその根拠だとされている。

彼らは日本が持て余している生産力と技術力を使ってアメリカに匹敵する軍備を構築し、核兵器またはそれに替わる大量破壊兵器を短期間に生産、配備し、やがて第三次世界大戦（または「第二次太平洋戦争」）につながるという恐怖を持っている。