献血

献血を過去に一度でも行った人は、必ず持っている献血手帳。

実は、事故や病気などでの手術等緊急時に輸血が必要になった場合、手帳所持者は優先的に輸血を受けられる権利がある、という話を耳にする。

そんなバカな、とも思われるし、定期的に献血を行っている方は優先されてもおかしくないとも思う。
だが実際にはそんなことはなく、輸血に関しては料金を支払えばみな平等である。


…と、ここまでは単なる都市伝説…とも思われるが、なぜこんな話が出てきたか。
実は、過去にはそういう制度があったのである。

その名も「預血制度」。
これは現在禁止されている「売血」と深い関わりがある。

売血とは、その名の通り「自分の血液を売ること」である。
日本では1950年代から1960年代まで、輸血用血液の大部分が売血で賄われていた経緯がある。

この頃、金銭目的で過度の売血を繰り返したり他者に強要したりと、制度に暗部があった。

・暴力団の資金
・覚せい剤の購入資金
・生活費

などが主である。
ただ、この頃は感染症の検査が不十分であったり、売血者のそのほとんどが覚せい剤使用者層であった。

結果、肝炎ウイルスが蔓延することになり、医者側もリスクとして甘受するほどであった。

しかし、1964年のライシャワー駐日アメリカ大使事件事件を受け、閣議決定により輸血用血液は売血主体から献血に方向転換。

1969年に売血は一応の終息をみた。
しかし、まだ預血制度は残っていた。

預血制度とは、献血手帳に記載される「供給欄」への預血証明があると、緊急の際には献血者本人、及びその家族は優先的に輸血を受けられる、という制度である。

だが、献血の預金とも言える預血制度を悪用した売血的行為（血液銀行から供血者に支払われる「見舞金」目的の預血、預血証書の売買）が一部で行われていた。

この預血制度が廃止され、輸血用血液が完全に献血由来のものに切り替わったのは1974年のことである。

30年以上も前になくなった制度ではあるが、現在でも先述のような話が聞かれるというのは、なかなかに興味深い。