東西冷戦・地球温暖化陰謀論

東西冷戦と地球温暖化で人間をマインドコントロールしているとする陰謀論。

東西冷戦では社会主義と資本主義を意図的に競わせており、ソ連崩壊による東西冷戦が崩壊した直後から意図的に、地球温暖化論が唱えられる様になってきている。

地球温暖化論と東西冷戦の実行者はフリーメーソンとビルダーバーグ会議で、実行の目的は人間を核心の部分から逸らさせる事が狙いと言われている。

一説によると地球温暖化は2005年に終わったと言われている。根拠としては2005年、2006年、2007年の世界の平均気温がほぼ同じだったことがあげられている。

　

日帝風水陰謀論

韓国で広まったオカルト色の強い陰謀論。

日本植民地時代に朝鮮総督府が風水を利用して朝鮮民族を弱体化させようとしたとされる説。
日帝断脈説とも呼ばれる。

朝鮮半島各地に鉄杭を打っていたと主張されるほか、旧朝鮮総督府の建物が朝鮮王宮を塞ぐ形で建てられていることを証左としている。

常識的に考えれば、そうした鉄杭は測量や岩場の手すりのために打ち込まれたと考えられる。
そもそも風水は、朝鮮では広く信じられていても、日本人には余り馴染みが無いため、既に陰陽寮を廃し、近代文明を信奉する日本の官吏が風水に基づく事業を行ったとは考えられない。

実際、謀略説は地元の風水師の言い伝えなどに依ったもので、総督府の公文書などによる裏づけは一切取られていない。

なお、日本軍が行ったとされることがあるが、戦前、日本では地図作製は陸軍が行っており、通常の測量活動を陸軍が行っていた。

 鉄杭除去運動
金泳三政権下で国家事業に昇華した。金泳三政権は、1995年、いわゆる「光復50周年」を記念して歴史立て直し事業を推進した。その中の一つとして鉄杭除去運動が内務部の主管の下、大々的に実施された。

このことはかつてスターリン体制下のソビエトで支持され、体制崩壊とともに否定されたルイセンコの学説や、現代日本における「ゲーム脳」、「フィギュア萌え族」のように内容や方向性が国家の方針や社会の風潮などと合致するなら、真実かどうか不明瞭でも「真実」とみなされる場合もあることを示す一例と言える。

尚、日本がソウルに設置した朝鮮総督府の建物が撤去されたのは1995年であり、皮肉にも1997年-1998年に韓国はIMF危機を迎えている。

 結果
いわゆる日帝(日本統治)時代に作られた地図が最近まで、最も正確であったが、水準点や三角点を排除した後となっては地図の修正もままならない。

後に空撮に拠る作図が行われるも、基準点の正確さすらあやふやで、例えば橋を造る際、両側から施工すれば中心部が合わない、トンネルに関しても同様。これは橋やトンネルの左右の三角点がそもそも間違っている事により、正確な測量が困難な理由による。

GPS導入により空撮による地図が作成されたが、それまでの地図との誤差が最大で数100mあったという。


【関連】
韓国（１）
http://yoshizokitan.blog.shinobi.jp/Entry/894/

 

　

ホロコーストねつ造陰謀論

第二次世界大戦時にナチスによって実行されたとするユダヤ人絶滅政策（ユダヤ人問題の最終的解決）の存在が、連合国およびユダヤ人勢力の陰謀により捏造された虚説である、もしくは著しく犠牲者数が誇張されており信憑性がないという陰謀論。

日本ではユダヤ・ネオコン陰謀論者の宇野正美や後継者の田中宇が好んで繰り返す。根拠として主張される点は以下のようなものが挙げられる。

・公文書、ヘルマン・ゲーリングの私信、ハインリヒ・ヒムラーの演説筆記録など、あらゆる文書を調査しても、ホロコーストの指示に関係する文章が発見されていない。

・アウシュビッツの「ガス室」と言われている部屋には、毒ガス注入口および排出換気口が存在するものがない。

・アウシュビッツでは、遺体を処分するための「焼却炉」および、その結果、必ず発生する灰や人骨の存在が確認されない。

・ガス室殺害の証拠写真とされているものは、発疹チフスなどの伝染病により大量の死亡者が発生したときの死体写真である。

・実際に毒ガスで死亡したとされる遺体を確認した証拠は、チャールズ・ラーソン博士による遺体確認結果のみで物証がない。

・収容所に収容されていたユダヤ人の中には、「ガス室」を見たことも、聞いたことも無いと、当初、裁判で証言した人間もいたが、彼らは途中から「人からガス室の話を聞いた」と証言内容を変更している。

・殺害施設とされる設備の容積と稼働率から最大限で計算しても、殺害者数600万人という数字には全く及ばない。

・アドルフ・ヒトラーのユダヤ人最終解決とは、ユダヤ人のヨーロッパからの完全追放であり、絶滅ではない。

なお、ドイツでは、反ナチス法により、国家社会主義、ナチスを肯定する者や ニュルンベルク裁判史観を否定をする見解を公言、宣伝する活動・行為は処罰対象となる。

また、ドイツ以外の国でも、ユダヤ人団体からの強力な抗議を受けるため（マルコポーロ事件）、事実上、この問題に関する議論や研究が封殺されていると主張されることもある。