冷戦陰謀論

冷戦がやらせであるという陰謀論。

ロックフェラーがソビエト連邦を支援した。
この論説によれば、独占資本主義と共産主義は、ロックフェラーによる、地域文化を考慮した市場の独占を目的とした戦略である。
また、ロシア革命の段階からロックフェラーが支援したとする説もある。ロックフェラーは「競争は悪」「消費者に利益を還元する必要はない」と言っていたとされる。

この説の論者は独占資本主義と共産主義は、独占企業と国家という違いはあっても、1つの組織が市場を独占しているという点において本質的に同じものであると主張する。キャロル・キグリーが新世界秩序の内部からこのことを暴露したとされる。

ソ連の穀物輸入相手国の第1位がアメリカだった時期もあり、本気で共産圏と戦う気があれば兵糧攻めしていたはずだということが根拠とされることがあるが、米ソデタントなど歴史的な経緯を無視した立論であり、交渉や外交の手立てを過剰に解釈している可能性がある。

　

ノーベル賞陰謀論

ノーベル賞制度に深謀があるとされる陰謀論。
主な論者はリチャード・コシミズ、副島隆彦、水島総、太田龍、日下公人。

ノーベル賞は

「エスタブリッシュメントの世界経済コントロール政策提案に対する報償」
「反西欧エスタブリッシュメントの人間を権力側に取り込むための装置」
「特定の国家への世論操作や人為的な世論誘導」

としての目的で機能しているとされる。

　

外資系陰謀論／郵政民営化陰謀論

外資陰謀論
外資系の金融会社は、日本から財産を奪うために活動しているという陰謀論。
郵政民営化陰謀説とも密接な関連がある。バイアウト・ファンド（いわゆるハゲタカ・ファンド）などがその例とされる。


郵政民営化陰謀論
小泉政権における郵政民営化は日本の３００兆円近い預金を外資系金融機関が奪うために行われたという陰謀論。
この計画を実行するに当たって小泉や竹中は個人で１兆円近い金額を受け取ったと主張される。

　

電子投票システム陰謀論

アメリカなどで行われている電子投票はシステムそのものに違法な細工がされ、票の操作が行われているという陰謀論。

近年では2000年アメリカ合衆国大統領選挙、2004年アメリカ合衆国大統領選挙でこの疑惑が持たれたことがある（フロリダ州では実際に、どの候補に投票してもジョージ・W・ブッシュへの投票として受け付けられるというトラブルが確認されている）。

マイケル・ムーアやベンジャミン・フルフォード等がこの説を主張している。
日本でも近年電子投票システムを導入しようという動きが見られる。
アメリカの共和党も民主党も上位層の考えはあまり変わらず、どちらも新世界秩序の手先であるという主張などもある。

　

電子マネー陰謀論

電子マネーを普及させ、ある程度普及したところで現金の使用を停止し、完全に電子マネーのみにする。
新世界秩序にとって都合の悪い人物の電子マネーの使用を停止させることができる、という陰謀論。

SuicaやPASMOといった交通機関カードの普及や株券の完全な電子化などがその準備とされる。
この説の主唱者にはジョン・コールマンなどがいる。