コヴェントリー空襲陰謀論

第二次大戦中のドイツ軍電撃戦のひとつコヴェントリー空襲（en:Coventry Blitz）について、首相ウィンストン・チャーチル以下英国首脳は、情報機関から作戦情報を得ていながら、ドイツ側に暗号が解読された事を察知させない為、敢えて空爆を成功させ、コヴェントリーを犠牲にした、というもの。

ゴルゴ13ではこれをモチーフにしたエピソードも作られている。陰謀論ではなく、「政治や軍事における非情な戦略的判断」の例として語られる場合もある。

　

真珠湾攻撃陰謀論

日本時間の1941年12月8日に発生した大日本帝国海軍の真珠湾攻撃を、アメリカ合衆国大統領のフランクリン・ルーズベルトが、事前察知をしながらそれをわざと放置した、という説である。

この説は戦時中の日本や、終戦後のアメリカでも唱えられていた。

日本海軍が択捉島のヒトカップ湾からハワイの真珠湾（パールハーバー）まで、31隻からなる艦隊で北太平洋を横断する大遠征を行った上で、戦艦や駆逐艦が駐留している軍港を奇襲し、しかも成功したという事実は、アメリカに大きな衝撃をもたらした。

当時アメリカにはモンロー主義に代表される孤立主義の伝統があり、他国の戦争に巻き込まれることを嫌う傾向があった。また、ルーズベルトは選挙戦において「あなたたちの子供を戦場には出さない」ということを公約にしていた。

ヨーロッパで第二次世界大戦が始まっても、レンドリース法による兵器・物資の供与は行ったものの、アメリカは中立の立場を取っていた。そこに起こった真珠湾攻撃は、アメリカが連合国に加わって第二次世界大戦・太平洋戦争に参戦するきっかけを作り出した。

アメリカが本土に攻撃を受けたのは1812年の米英戦争以来であり、日本人が想像する以上の屈辱的事件であった。戦争中、「リメンバー・パールハーバー」（真珠湾を忘れるな）をことあるごとに強調したことからもうかがえる。

二度の原爆投下を経て太平洋戦争に完全勝利し、半世紀以上経った2001年にアメリカ同時多発テロ事件が発生した際には、このテロを真珠湾攻撃と同様のものだと強調する言論が多く見られるなど、アメリカ人の精神に拭い切れないものを残した。

このように真珠湾攻撃は、軍事的には破格であり、かつ政治面や精神面に大きな転換をもたらした大事件であったため、様々な憶測が生まれた。なかでも「ルーズベルトは日本の攻撃を諜報局から知らされていたにも拘らず、あえて放置し、攻撃を許すことでアメリカの参戦を国民に認めさせた」とする真珠湾攻撃陰謀説は開戦後60年以上たっても、繰り返し論議される。しかもそれを日本とアメリカ双方で信じる多くの人々がおり、論争が起こっている。

　

東西冷戦・地球温暖化陰謀論

東西冷戦と地球温暖化で人間をマインドコントロールしているとする陰謀論。

東西冷戦では社会主義と資本主義を意図的に競わせており、ソ連崩壊による東西冷戦が崩壊した直後から意図的に、地球温暖化論が唱えられる様になってきている。

地球温暖化論と東西冷戦の実行者はフリーメーソンとビルダーバーグ会議で、実行の目的は人間を核心の部分から逸らさせる事が狙いと言われている。

一説によると地球温暖化は2005年に終わったと言われている。根拠としては2005年、2006年、2007年の世界の平均気温がほぼ同じだったことがあげられている。

　

日帝風水陰謀論

韓国で広まったオカルト色の強い陰謀論。

日本植民地時代に朝鮮総督府が風水を利用して朝鮮民族を弱体化させようとしたとされる説。
日帝断脈説とも呼ばれる。

朝鮮半島各地に鉄杭を打っていたと主張されるほか、旧朝鮮総督府の建物が朝鮮王宮を塞ぐ形で建てられていることを証左としている。

常識的に考えれば、そうした鉄杭は測量や岩場の手すりのために打ち込まれたと考えられる。
そもそも風水は、朝鮮では広く信じられていても、日本人には余り馴染みが無いため、既に陰陽寮を廃し、近代文明を信奉する日本の官吏が風水に基づく事業を行ったとは考えられない。

実際、謀略説は地元の風水師の言い伝えなどに依ったもので、総督府の公文書などによる裏づけは一切取られていない。

なお、日本軍が行ったとされることがあるが、戦前、日本では地図作製は陸軍が行っており、通常の測量活動を陸軍が行っていた。

 鉄杭除去運動
金泳三政権下で国家事業に昇華した。金泳三政権は、1995年、いわゆる「光復50周年」を記念して歴史立て直し事業を推進した。その中の一つとして鉄杭除去運動が内務部の主管の下、大々的に実施された。

このことはかつてスターリン体制下のソビエトで支持され、体制崩壊とともに否定されたルイセンコの学説や、現代日本における「ゲーム脳」、「フィギュア萌え族」のように内容や方向性が国家の方針や社会の風潮などと合致するなら、真実かどうか不明瞭でも「真実」とみなされる場合もあることを示す一例と言える。

尚、日本がソウルに設置した朝鮮総督府の建物が撤去されたのは1995年であり、皮肉にも1997年-1998年に韓国はIMF危機を迎えている。

 結果
いわゆる日帝(日本統治)時代に作られた地図が最近まで、最も正確であったが、水準点や三角点を排除した後となっては地図の修正もままならない。

後に空撮に拠る作図が行われるも、基準点の正確さすらあやふやで、例えば橋を造る際、両側から施工すれば中心部が合わない、トンネルに関しても同様。これは橋やトンネルの左右の三角点がそもそも間違っている事により、正確な測量が困難な理由による。

GPS導入により空撮による地図が作成されたが、それまでの地図との誤差が最大で数100mあったという。


【関連】
韓国（１）
http://yoshizokitan.blog.shinobi.jp/Entry/894/

 

　

ホロコーストねつ造陰謀論

第二次世界大戦時にナチスによって実行されたとするユダヤ人絶滅政策（ユダヤ人問題の最終的解決）の存在が、連合国およびユダヤ人勢力の陰謀により捏造された虚説である、もしくは著しく犠牲者数が誇張されており信憑性がないという陰謀論。

日本ではユダヤ・ネオコン陰謀論者の宇野正美や後継者の田中宇が好んで繰り返す。根拠として主張される点は以下のようなものが挙げられる。

・公文書、ヘルマン・ゲーリングの私信、ハインリヒ・ヒムラーの演説筆記録など、あらゆる文書を調査しても、ホロコーストの指示に関係する文章が発見されていない。

・アウシュビッツの「ガス室」と言われている部屋には、毒ガス注入口および排出換気口が存在するものがない。

・アウシュビッツでは、遺体を処分するための「焼却炉」および、その結果、必ず発生する灰や人骨の存在が確認されない。

・ガス室殺害の証拠写真とされているものは、発疹チフスなどの伝染病により大量の死亡者が発生したときの死体写真である。

・実際に毒ガスで死亡したとされる遺体を確認した証拠は、チャールズ・ラーソン博士による遺体確認結果のみで物証がない。

・収容所に収容されていたユダヤ人の中には、「ガス室」を見たことも、聞いたことも無いと、当初、裁判で証言した人間もいたが、彼らは途中から「人からガス室の話を聞いた」と証言内容を変更している。

・殺害施設とされる設備の容積と稼働率から最大限で計算しても、殺害者数600万人という数字には全く及ばない。

・アドルフ・ヒトラーのユダヤ人最終解決とは、ユダヤ人のヨーロッパからの完全追放であり、絶滅ではない。

なお、ドイツでは、反ナチス法により、国家社会主義、ナチスを肯定する者や ニュルンベルク裁判史観を否定をする見解を公言、宣伝する活動・行為は処罰対象となる。

また、ドイツ以外の国でも、ユダヤ人団体からの強力な抗議を受けるため（マルコポーロ事件）、事実上、この問題に関する議論や研究が封殺されていると主張されることもある。