サブリミナル陰謀論

テレビや雑誌などの広告には性的な言葉や画像が刷り込まれており、サブリミナル効果によって淫らな性行為が広まっているという陰謀論。

ウィルソン・ブライアン・キイが著書『メディア・セックス』『メディア・レイプ』で取り上げて有名になった。

ただし、そもそもの「サブリミナル効果」が根拠に乏しく、証明されていない現象であるため、この陰謀論も疑わしい。


【参考】
サブリミナル効果
http://yoshizokitan.blog.shinobi.jp/Entry/4/
サブリミナル効果（真相・考察）
http://yoshizokitan.blog.shinobi.jp/Entry/11/

　

街宣右翼在日朝鮮人陰謀論

右翼団体の街宣車による街宣活動（街宣右翼）は、右翼のイメージを貶めようとする目的の在日韓国人・朝鮮人の迂遠な工作活動であるとする陰謀論。

その根拠として、右翼団体の構成員の中に数割程度、在日韓国人・朝鮮人が含まれているという事実が挙げられている。

また同時に「右翼団体が韓国との竹島領土問題については街宣活動しているのを見たことがない」などという根拠を挙げる場合もあるが、実際は正気塾をはじめ、全国各地の街宣右翼が竹島問題について韓国に対し抗議の街宣活動を繰り広げており、これは正確ではない。

　

ネット世論操作陰謀論

2ちゃんねるなどのインターネットの大型匿名掲示板や政治系ブログに自民党支持の書き込みが多いのは、自民党内の俗称チーム世耕と呼ばれる機関や支持母体の宗教団体(日本平和神軍・創価学会・統一教会)による情報操作だという陰謀論。ネット風評監視サービスも参照。

彼らは自民党こそ保守的政党と謳い、若者に自民党支持者こそ愛国者であるという雰囲気を作り上げる工作を行っているとされる。その根拠としては最近ネット上のネット右翼は、親米保守派が多く、反米保守派は少ないことが根拠に挙げられている。

一方、そのカウンター的存在である左翼的情報操作が行われているという陰謀論も存在する。 朝日新聞社の社員が2ちゃんねるに差別的書き込みを行い書き込み規制をされた際に、民主党や韓国・北朝鮮を擁護する書き込みや自民党を批判する書き込みが減ったという情報から、朝日新聞社による情報操作があったと主張するものもいる。

ただし、この情報が正確であるかどうかは厳密に検証されていないため、実際に情報操作があったのか単なる陰謀論であるのかは確定していない。

　

マスコミ陰謀論

報道の方向性やそれに伴う報道量を操作し、マスコミ全体が特定の団体、もしくは個人を支援・あるいは失脚させようとしているとする陰謀論。

2ちゃんねるなどの大型匿名掲示板で盛んに取り上げられており、ネット上で話題になるニュースと、新聞やテレビで大きく取り上げられるニュースとの間に、大幅な乖離があることなどが根拠とされる。 陰謀主体としては新聞業界全体、テレビ業界全体、あるいはさらに雑誌業界まで含めた総体が挙げられ、それらが一定の統一意思のもと、報道内容をコントロールしているという主張がなされる。広告代理店の電通や博報堂なども主体に挙げられる。

同様の方法は経営者についても用いられるとされる。このとき報道された企業の株価は下落する。このとき株式の空売りを行うことで、利益を得ているとされる。新世界秩序は三権（司法、立法、行政）以外の中央銀行とマスコミによって間接的な支配を行っているとされる。

　

民主党小沢一郎代表公設秘書逮捕陰謀論

民主党の小沢一郎代表の公設秘書で資金管理団体「陸山会（りくざんかい）」の会計責任者大久保隆規が、2009年3月3日に準大手ゼネコン西松建設による不正献金に関わっていたとされる政治資金規正法違反容疑で逮捕されたのは、手段を選ばず選挙に勝ちたい与党の陰謀による国策捜査だという陰謀論。

この説の主唱者には、民主党幹部である鳩山由紀夫幹事長や山岡賢次国会対策委員長などがいる。