霊の寿命が400年から500年らしいと話題

日本人の平均寿命は80歳ほどですが、幽霊にも寿命があってそれがだいたい400年から500年らしいとネットで話題になっています。

これ、オカルト界では割と知られた話らしく、1614年から1615年に行われた大坂の陣から400年が経過したため最近では大阪城周辺の不思議現象が年々減ってきているそうです。


ちなみに怨念が強いほど寿命は長いとされ、今のところ最強クラスは崇徳天皇で800年レベルと言われているそうです。
今から400年前は江戸時代初期。1615年前後にあった幽霊が発生しそうな出来事はこちら。

1582年：本能寺の変で織田信長が自害
1591年：千利休が切腹を命じられる
1600年：関が原の戦い
1615年：豊臣秀吉の側室・淀殿が自害
1637年～1638年：島原の乱

これを調べていて気づいたことがありました。たしかにこれ以前の霊について目撃情報があったという話はあまりないように感じます。あってもギリ平安ぐらい。それ以前だと「縄文人が枕元に立ってた！」「透明なナウマンゾウが家の中を駆け抜けた」「やっべ卑弥呼が夢に出ちゃったよ」……なんて話を聞いたことはありません。たまたま筆者が聞いたことがないというだけかもしれませんが。

生きている人間よりも今まで死んでいった人間の数が圧倒的に多く、霊界の人口密度を考えると400年くらいが寿命としてはちょうどいいということなのかもしれませんね。

引用元：おたくま経済新聞
http://otakei.otakuma.net/archives/2016030602.html

霊の寿命が尽きたあとはどうなるんでしょうかね…
ていうか輪廻転生は全否定なのね。

子どもに宿題をさせると悪影響しかないことが明らかに

学校が終わっても家に帰ってから済ませなければいけない宿題にうんざりした記憶は誰にもあるものです。家で宿題をすることは学校の授業の予習や復習になると信じられているため、親も「宿題は終わった？」と尋ねる"家庭内パトロール"を行うわけですが、実際のところ、小学生に宿題を課すことは成績向上になんの影響も与えていないという驚きの研究結果が発表されました。

デューク大学のハリス・クーパー氏は宿題に関する研究を行う第一人者です。クーパー氏によると、宿題によって得られる利益は年齢に依存しており、特に小学生の年齢の子どもが宿題をどれだけやっても成績が向上するという証拠は見つかっていません。中学生でも宿題が成績を向上させる「良い影響」を得ることはほとんどなく、高校生になってようやく宿題で学術的な利益を得られるようになります。ただし、1日2時間が限度で、それ以上宿題に時間をかけると利益は減少していくとのことです。

「宿題をすると頭が良くなる」という一握りの神話的研究を払拭するべく、クーパー氏は1989年と2006年のおよそ200の研究結果を分析しました。多数の研究結果を総合的に解析した結果、小学生レベルの子どもが行う宿題に学術的な利益は発見されず、そればかりか子どもに悪い影響をもたらしていることまで判明しています。幼稚園から小学校への入学は子どもにとって向学心を深める機会となりますが、宿題をさせることは学習に対する興味を失わせる影響があると、クーパー氏は説明しています。

（後略）

引用元：GIGAZINE
http://gigazine.net/news/20160309-homework-has-no-benefit/

宿題が「完全に悪」というわけではないことに注意！

　

「水素水」販売会社、業務停止。消費者庁

1:アルゼンチンバックブリーカー(茸)＠＼(^o^)／[]2016/03/08(火)10:57:30.40ID:EIq9oudx0.netBE:663621836-PLT(12001)
マルチ取引大手に一部業務停止命令へ　消費者庁が方針
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160308-00000018-asahi-soci

消費者庁は事実に基づかない説明をして勧誘行為をしていたなどとして、水素水や健康食品などの販売会社「ナチュラリープラス」（東京都港区）に特定商取引法違反（不実告知など）で一部業務停止を命じる方針を固めた。

同社は健康食品や化粧品などについて、「ネットワークビジネス」と呼ばれるマルチ取引を中心にした訪問販売を展開している。
２０１５年の売り上げは２１６億円で、マルチ業界７位の大手。同様の問題は他社でも指摘されていて、業界への影響もありそうだ。

関係者によると、新規の会員を勧誘する際に、販売員が氏名などを明示しなかった▽契約の概要書面を渡さなかった▽「病気が治る」などの虚偽の説明をした▽強引な勧誘など迷惑行為、などがあったという。

国民生活センターへの同社に関する相談件数は０９年度以降、２００件前後で推移し、１４年度は２７１件と増加している
このため消費者庁は昨年４月に東京と大阪の拠点事務所を立ち入り調査し、処分の是非を検討していた。

これに対し、同社は５月に、新規会員の登録と勧誘について自粛を発表
新規登録時の本人確認の徹底、勧誘員にテスト受講の義務化、違反者の処分、商品にクーリングオフのはがきを同封するなどの対策をしたうえで、６月中旬から業務を全面再開していた。

センターへの１５年度の相談は１６６件（１２月まで）と減少傾向にあるが、消費者庁は「クーリングオフはがきを入れるようになったことでセンターへの相談は減ったが、問題ある勧誘が改善されているとは言い難い」と判断
処分に踏み切ることを決めた。

3:スターダストプレス(新疆ウイグル自治区)＠＼(^o^)／[sage]2016/03/08(火)10:58:37.45ID:+kPmwIPK0.net
これ、関わってたどっかの大学教授いただろ。

あれも大学はクビにしないと

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