ビートルズ日本公演陰謀論

1966年のビートルズ日本公演は、日本政府公安関係者と合衆国政府（特にCIA）による、安保闘争つぶし目的により実施されたとする陰謀論。

当時、日本の公安関係者と合衆国政府は、1970年日米安全保障条約の自動延長（70年安保）に向け、60年安保における混乱の再現を懸念していた。そこで、当時世界的に人気絶頂にあったビートルズを来日させることにより、これを解決する事を企図した。

目的としては、以下のものである。

ビートルズ来日における警察の警備態勢（警官の動員、動線計画、記録など）を安保時のデモ隊鎮圧のための予行演習とする。
安保闘争担い手としての若者層の興味を、政治闘争から音楽、ファッションに振り向け、運動の弱体化をねらう。

なお、『ビートルズの103時間』（2006年8月21日　NHK放送）の公演関係者へのインタビューにおいて、本件について質問がなされているが否定されている

　

ゲーム業界陰謀論

ゲーム業界に様々な闇があるとする陰謀論。論者はあべよしひろ、黒川文雄、副島隆彦など。
東京ゲームショウはロックフェラーの提案で、CESAと経済産業省が始めたとされ、大衆心理操作や日本人改造が最大の狙いとされる。

任天堂
任天堂が新世界秩序建設に協力しているとする陰謀説。
米国の国防総省と英国のロスチャイルドが陰から任天堂を支配しているとされ、任天堂を小さな玩具メーカーから無借金のゲーム大企業にまで育てたのは国防総省で、スーパーマリオ、ドンキーコング、ゼルダの伝説（キャラクターも全て含む）等のゲームやNESを創ったのは、国防総省出身のアメリカ人とされている。
任天堂がゲーム大企業として登場したのは単なる偶然ではなく、ゲームによって「政治への関心」、「正統な愛国心」等を解体して、商業主義的大衆社会の創世が陰謀の目的とされている。

ソニー・コンピュータエンタテインメント
ソニー・コンピュータエンタテインメント（SCE）をロックフェラーが完全に支配しているとする陰謀説。
SCEが設立されたのはデイヴィットロックフェラーがソニーに命令して行ったとされ、PS、PS2、PSP、PS3を開発したのは全てタビストック研究所で、世界の一部分（先進国、中進国）で意図的にプレステ主導のゲームブームを引き起こしたとされる。　
目的はゲームによって人間を核心の部分（新世界秩序推進権力の存在、生き易さ等）から遠ざけさせる事とされる。
SCE経営者の久夛良木健氏は裏社会ではロックフェラーの駒と呼ばれているとされる。

　

オタク文化陰謀論

日本発のオタク族が自然発生的にではなく、意図的に広まったとする陰謀論。

1980年代後半からフリーメーソンが日本の古来文化破壊と文化改造、日本人の愚民化、日本での革命の防止等の目的で、メイドカフェや低次元低俗なコンテンツ等を意図的に広めていったとされ、オタク文化は日本独自の文化ではなく西洋フリーメーソンの文化とされている。

　

ゲーム陰謀論

ゲームを思考停止に利用しているとする陰謀論。

インベーダーゲームは日本の生産力をそぎ落とす為にユダヤ人が開発しており、スーパーマリオは日本中をゲーム中毒にさせる為にアメリカ人が開発したとされる。当時アメリカでは日本の経済的脅威が問題になっていた。

プレイステーションは先進国中を大規模に思考停止にさせる目的でソニーがアメリカで開発したとされ、ユダヤ人がこの陰謀に深く関係している。　論者は副島隆彦氏等があげられる。

パズルゲームテトリスが西側諸国で大流行した時、ソ連で作られたゲームであるため、資本主義国の生産力を落とすためにソ連が開発したとの噂が流れた。

　

諜報機関陰謀論

諜報機関が陰謀を行っているという陰謀論。
CIA、MI6、モサッドなどが主題にされる。読売ジャイアンツを育てたのはCIAであるといった説もある。

なお、正力松太郎がCIAと浅からぬ関係にあった事は事実である。
ちなみに一部の反戦団体はＫＧＢ(ソ連国家保安委員会)から支援を受けていたと言われている。